基礎知識
ハザードマップの見方|自宅の浸水リスクを調べる方法
2026年9月18日 更新
近年、台風や集中豪雨による水害のニュースを目にする機会が増えています。「自分の家は大丈夫だろうか」と不安に感じたとき、まず確認したいのが「ハザードマップ」です。
ハザードマップには、大雨や台風の際にどの程度の浸水が想定されるのか、地域ごとの危険度が地図上に示されています。
しかし、初めて見る方にとっては、色分けの意味や数字の読み方がわかりにくいと感じることも多いのではないでしょうか。
この記事では、ハザードマップの入手方法から具体的な見方、確認しておきたいポイントまでをわかりやすく解説します。
ハザードマップとは何か
ハザードマップとは、自然災害が発生した際に想定される被害の範囲や程度を、地図上に色分けして示したものです。
洪水・内水氾濫・高潮・土砂災害・地震など、災害の種類ごとに作成されており、住宅の浸水対策を検討するうえでは、主に「洪水ハザードマップ」と「内水氾濫(雨水出水)ハザードマップ」の2種類を確認することが重要です。
洪水ハザードマップは、近くの河川が氾濫した場合を想定した浸水想定区域を示すものです。
一方、内水氾濫ハザードマップは、下水道や排水路の処理能力を超える大雨が降った際に、市街地の低い場所に雨水があふれる被害を想定したものです。
河川から離れていても、内水氾濫のリスクが高いエリアは全国各地に存在するため、両方を確認しておくことが大切です。
ハザードマップの入手方法
ハザードマップは、主に次の方法で確認できます。
- 国土交通省が運営する「重ねるハザードマップ」で全国の情報を検索する
- お住まいの市区町村のホームページで公開されているハザードマップを確認する
- 市区町村の窓口(防災担当課など)で紙のハザードマップを入手する
「重ねるハザードマップ」は、住所を入力するだけで洪水・土砂災害・高潮などの情報を地図上に重ねて表示できる便利なツールです。
まずはこちらで大まかな傾向をつかみ、詳細は市区町村が公開している最新のハザードマップで確認するとよいでしょう。
ハザードマップは河川改修や制度の見直しに伴って更新されることがあるため、できるだけ新しい情報を参照することをおすすめします。
浸水想定区域と想定浸水深の読み方
色の濃さで浸水の深さがわかる
ハザードマップでは、浸水が想定される区域が色分けされて示されており、色が濃いほど想定される浸水の深さが深いことを表しています。多くのマップでは、以下のような区分で示されています。
- 0.5m未満:大人の膝程度までの浸水
- 0.5m〜3.0m未満:1階の床上から軒下に達する程度の浸水
- 3.0m〜5.0m未満:1階の天井付近まで達する浸水
- 5.0m以上:2階の軒下から屋根に達するような大規模な浸水
自宅の位置がどの色に該当するかを確認することで、想定される浸水の深さと、それに応じた対策の必要性がイメージしやすくなります。
例えば想定浸水深が0.5m未満であれば止水板の設置など比較的小規模な対策で対応できる可能性がありますが、3m以上が想定されるエリアでは、避難計画も含めた総合的な備えが重要になります。
家屋倒壊等氾濫想定区域にも注意
河川に近いエリアでは、「家屋倒壊等氾濫想定区域」が示されている場合があります。
これは、洪水の勢いによって住宅が倒壊・流失する危険性がある区域を指すもので、浸水深だけでなく、この区域に該当するかどうかも合わせて確認しておく必要があります。
ハザードマップを見るときの注意点
ハザードマップを確認する際には、いくつか気をつけておきたい点があります。
想定を超える災害が発生する可能性があることです。
ハザードマップは、過去のデータや一定規模の降雨(想定最大規模の降雨など)をもとに作成されていますが、それを上回る豪雨が降らないとは限りません。
マップ上で「浸水想定なし」となっているエリアであっても、絶対に浸水しないという保証ではない点を理解しておきましょう。
また、洪水・内水氾濫・土砂災害など、災害の種類によって想定区域が異なることにも注意が必要です。
洪水のハザードマップでは浸水想定区域外であっても、内水氾濫のマップでは浸水リスクが示されているケースは珍しくありません。
自宅周辺の土地の形状(周囲より低い土地になっていないかなど)も、あわせて確認しておくと安心です。
まとめ
ハザードマップは、自宅の浸水リスクを把握するための基本的かつ重要な情報源です。
国土交通省の「重ねるハザードマップ」や市区町村が公開する最新のハザードマップを活用し、洪水・内水氾濫それぞれの想定浸水深や家屋倒壊等氾濫想定区域の有無を確認しておきましょう。
そのうえで、想定される浸水の深さや住宅の立地条件に応じて、止水板の設置や排水設備の見直しなど、必要な対策を検討することが大切です。
浸水対策ナビでは、こうした調査結果をふまえて、地域の浸水対策業者を比較しながら自宅に合った対策を検討することができます。